新田恵利の介護から学ぶ 地域包括支援センター

新田恵利の介護から学ぶ!【まずは地域包括支援センターに相談】

新田恵利さんは、おニャン子クラブ出身で、人気アイドルであった方です。現在は、介護が必要なお母さんと一緒に家に住んでいるとのことで、テレビ、マスコミなどでもよく話題に取り上げられています。

ここでは、新田恵利さんが、介護するようになったきっかけと、介護が不安になった時に、地域包括支援センターに相談してから道が開けたことを詳しく語っていきたいと思います。これから介護をしようという方、今しているけど不安であるといった方の参考になると思いますのでご覧下さい。

 

介護をはじめたきっかけは骨折

 

新田さんが介護をはじめたきっかえというのが、お母さんが2014年9月に背骨を圧迫骨折をしたところからということです。

お母さんは元々、骨粗鬆症という病気をもってありました。これは、骨の密度が少なくなり骨折をしやすくなります。どちらかというと、女性に多い病気です。

私も介護の仕事に携わっていますが、やはりご高齢の方で、疾患に骨粗鬆症を持っている方が、転倒すると、腰の圧迫骨折とか、あと多いのが、大腿骨といって、足の股あたりを骨折される方が多いです。

こうなると、今までは、自分で歩いたり、杖を使って歩けてた人でも車椅子生活になってり、寝たきりになりやすいです。新田恵利さんのお母様もこの状況に近かったと思われます。

 

地域包括支援センターでケアマネという存在に出会い道がひらけてきた。

 

新田さんは、いざ家で一緒に暮らすのはいいが、介護が必要になるとは思ってなかったので、介護ベッドも用意をしてなく、またおむつ交換もはじめてという状態。慣れないことを必死でやっていました。

そこで、どうしようか途方にくれていたところ、まず、役所の福祉課に相談したところ、地域包括支援センターというところを紹介してもらい、担当のケアマネージャーがついたとのことで、これが目からウロコの制度でした。

 

介護をしていくには、ケアマネをつけるのが大事であり負担を減らせる!

 

やはり、このケアマネを早くみつけるというところが、介護をしていく上ではとても大事だところです。

ケアマネは日本全国どこでもいます。ただ、どうやったらみつけることができるのだろうかとわからない方も多いでしょう。

新田さんのパターンでは、まず、役所の福祉課に問い合わせていますが、いきなり地域包括支援センターに連絡をしてもいいと思います。ここは、自分の住んでいる地域には必ず設置されてます。そして、早い段階でケアマネを紹介してもらうとよいでしょう。

もし、介護保険の申請をしていなければ、これをしないと介護保険を使ってのサービスが受けれません。

このあたりの申請から、介護用ベッドであったり、デイサービスであったりのサービスを使う段取りはすべてケアマネージャーがやってくれます。介護保険の申請に関しては、本人や家族でもできますが、ケアマネが代行で無料で可能です。

 

ケアマネにケアプランを作成してもらうのに、料金は必要か?

 

ケアマネにサービスを依頼して段取りをしてもらうことを、ケアプラン作成なんて言ったりします。このケアプランを作成してもらうのは無料です。

どこにお金が発生するのかというと、サービスの部分です。たとえばよく耳にするデイサービスの例でみてみますと、

要介護4で、大体6時間以上8時間未満で、1日1000円ぐらいでしょう。時間によっても要介護度によってもこの料金は変わってきます。ちなみに、要介護5で1200円強といったとこです。なので、1日1000円で計算しても、週3日で月に12回行くとして、12000円ぐらいが月々必要ですよってことです。

また、要介護度4の方では、30806円分使うことが出来ます。

わかりやすく言うと、デイサービスで12000円使える。あと、デイ以外にも、ヘルパーに入ってもらってオムツ交換とか、リハビリに来てもらってとかいろんなサービスを組むことが出来ます。

ただ、これも1回でいくらとか料金は発生します。この使えるお金の上限が要介護4では、30806円ということです。まあこれ、全部払うとなると、結構な負担ですけどね。
新田さんがケアマネに組んでもらったケアプランは、訪問入浴、訪問リハビリなどです。なので自宅でのサービスメインでしてもらっている感じですね。

料金的にはどうでしょうか?ざっと、回数にもよりますが、1万円前後ぐらいではないでしょうか。

 

ケアマネという存在に頼ろう!

 

いかがでしょう。こういったケアマネージャーが介護が必要な家庭に入ることにより、一人ではたぶん介護で心身ともに疲れ果て潰されていたであろう状況を回避することが出来ると思います。

ぜひ介護が必要になりそうな人や、なった人は、まず、地域包括支援センターに相談してみて下さい。きっと突破口がみつかると思います。